離婚する夫婦、離婚寸前の夫婦に共通する8つの特徴を徹底紹介！

夫婦が離婚を決意する理由で、最も多いのは「性格の不一致」です。

結婚をする前と、結婚をした後では「こんなはずじゃなかった」という方、「こんな性格の人とは思わなかった」など。相手に失望をして離婚に至る方は多いです。

本記事では、離婚する夫婦の共通点や離婚寸前の夫婦の特徴、離婚する原因などを紹介します。

離婚する、離婚寸前の夫婦に共通している特徴

夫婦の相性が悪い

離婚する夫婦の共通点として多いのは、夫婦の性格が合わない、夫婦に共通の趣味が無い、会話が続かない、一緒にい ても幸せを感じないなどの特徴です。

結婚時の見通しが甘かった

また、ノリや勢いで結婚をした夫婦も離婚をする確率が高く、結婚当初から「険悪なムード」に陥っているパターンが多いです。

このほか、離婚事由として認められる不貞行為であったり、悪意の遺棄、配偶者の金銭問題、婚姻を続けがたい重大な事由に該当するセックスレスや暴力、同居している姑のいじめが激しいなどが挙げられます。

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性格の不一致に心当たりがある

2014年、婚姻関係について、家庭裁判所に申し立てられた調停事件の件数は65,538でした。申し立ての動機には「性格の不一致」を上げるものが多く、次いで精神的虐待や浮気・不倫、家族親族と折り合いが悪いなどの理由が上がっています。

なお「性格の不一致」といっても非常に幅が広く、単なる性格だけでなく、金銭の価値観、生活習慣の違い、思想の違いなど、さまざまなパターンがあります。

精神的に虐待するモラルハラスメントや暴力を振るうDVなどもありますが「暴力的」理由で離婚をする人の割合はわずかに減少しているようです。

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精神的虐待にあたるモラハラで離婚するケースも増えている

一方で、モラルハラスメントなど「精神的に虐待する」という理由が増加傾向にあり「現代の病」としては片付けられない問題として深刻化しています。

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生活しているうちに、相手への認識をはじめ、自らの価値観や人生観が変わってくることで相手との折り合いが悪くなり「離婚に至る」というパターンも多いのですが、現代では社会的に離婚への許容度が高くなっているため「気軽に離婚をする」人も増えています。

過去、日本国内の「離婚件数」は年々増加傾向にありましたが、2002年のピークを過ぎて、離婚の割合は減少傾向にあります。

画像出典元：離婚の年次推移（厚生労働省）

勢いやノリでスピード結婚している

スピード結婚の場合、勢いで結婚したことが原因で離婚に至る

勢いやその場のノリで結婚をした場合、スピード離婚に至るケースが多いです。実際に、離婚の割合が多いのは「結婚から5年未満」で特に多いのは、結婚後1年〜2年内に離婚をする人たちです。

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外国人と国際結婚している

育った環境も文化も違う人間との国際結婚は離婚へと向かうケースは多いです。

日本人と外国人が結婚・離婚をする割合も増えています。下の図は、離婚全体における外国人の割合を示した表です。

画像出典元：離婚の年次推移（厚生労働省）

外国人と結婚・離婚をする人の割合は「夫が日本人、妻が外国人」というパターンが6％前後「夫が外国人、妻が日本人」というパターンはわずか1％前後しか存在しません。

政府の統計によると、日本人と外国人の婚姻件数で最も多いパターンは下の組み合わせです。

日本人と外国人の婚姻件数で最も多い組み合わせ

夫が日本人、妻が外国人

• 夫が日本人で、妻が外国人
• 夫が日本人で、妻が韓国・朝鮮人
• 夫が日本人で、妻が中国人
• 夫が日本人で、妻がフィリピン人
• 夫が日本人で、妻がタイ人
• 夫が日本人で、妻が米国人
• 夫が日本人で、妻が英国人
• 夫が日本人で、妻がブラジル人
• 夫が日本人で、妻がペルー人
• 夫が日本人で、妻がその他の国

妻が日本人、夫が外国人

• 妻が日本人で、夫が韓国・朝鮮人
• 妻が日本人で、夫が中国人
• 妻が日本人で、夫がフィリピン人
• 妻が日本人で、夫がタイ人
• 妻が日本人で、夫が米国人
• 妻が日本人で、夫が英国人
• 妻が日本人で、夫がブラジル人
• 妻が日本人で、夫がペルー人
• 妻が日本人で、夫がその他の国

外国人同士が結婚をした場合、民族性の違い、宗教の違いはもちろん、育った環境（生活習慣）があまりにも違うため、離婚に至る夫婦は珍しくありません。

下に2017年の「日本人と外国人の婚姻件数」をまとめてみました。

下に2017年の「日本人と外国人の婚姻件数」

日本人男性の場合、中国人女性と結婚をする割合が多く、日本人女性の場合には、米国人男性と結婚をするパターンが多いことが分かります。

夫も妻も、圧倒的に多いのは「性格が合わない」。もともとは「相手の性格が好き」と思って結婚したはずですが、相手への気遣いを忘れてしまったのか。相手に対し違う見方が芽生えたのかもしれませんね。

なお、国際結婚と離婚の問題については以下の記事にて詳しく解説しています。

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DVやモラルハラスメントが日常的に行われている

日本人同士の夫婦はもちろん、国際結婚にも多いのがDVやモラルハラスメントの問題です。特にモラルハラスメントは「言葉の暴力」なので表に出にくく、モラハラが原因で心を病む人も少なくありません。

そしてモラルハラスメントは、男性では無く「女性がモラハラをする」パターンも多いです。

具体的には大声で怒鳴ったり、生活を制限したり、相手の言動を無視したり、人前で馬鹿にしたり、大切なものを勝手に捨ててしまったり、命令するような口調でものを言ったりするなど。モラルハラスメントにも、さまざまなパターンがあります。

モラハラに対し、暴力で相手を虐待することをDV（ドメスティックバイオレンス）と言います。

DVは相手が怪我をしたり暴力が目につきやすいため、第三者からの助けやサポート、虐待からの救出がしやすいといった特徴がありますが、最悪の場合（怪我の程度から）死に至る場合もあり大変危険です。

DVの問題についてお悩みの方は、最寄りの交番や警察署、内閣府が設置している「DV相談ナビ」に悩んでいること、今困っていること、助けて欲しいことを伝えてください。

上のダイヤルは今電話を掛けている場所から、最寄りの相談機関の窓口に電話が自動転送されるため、緊急性の高い問題も早急に解決されます。

また自分だけで無く、周りの方でDV被害を受けている方がいれば、上の窓口に連絡を取ってあげてください。

お金の問題で家計が破綻寸前

夫の金銭関係がおかしい、妻の金銭感覚について行けない等。お金が原因で離婚をする人は少なくありません。

また夫（に離婚原因がある場合）場合はギャンブルなどの問題。女性の場合は買い物依存、浪費などが原因で離婚に至ることも珍しくありません。

お金の問題でお困りの方は「離婚をする」ことで、今後どのようにして、生活基盤を整えるのか「経済的な自立が可能かどうか」考えた上で行動を起こしましょう。

例えば、専業主婦やパート勤務だった人の場合には、離婚によって生活が困窮する可能性が高いです。実際、父親よりも母親のほうが就業状況はよくありません。

父子家庭の場合、全体の約68％が正規の職員や従業員として仕事に就いていますが、母子家庭の場合は全体の40％と少なく、中にはアルバイトやパートタイムの仕事で一家の暮らしを支えている女性も少なくありません。

また年収の面で見ても、父子家庭の平均年収が380万円なのに対し、母子家庭の平均年収は223万円と「157万円以上」年収は少なくなっています。

離婚後、年金の分与も忘れずに

現行の「年金分割制度」において、第3号被保険者であっても、配偶者の厚生年金の半分を上限とした額を分割して受け取れますが、夫婦間でどのように資産を分配するのか。きちんと話し合い、老後の生活確保を優先して考えておく必要があります。

浮気や不倫が原因で配偶者を信用できない

浮気や不倫が原因で離婚をするのは、今にはじまったことではありません。日本や世界の歴史を見ても、結婚をした相手以外の異性とお付き合いをし、離婚や婚姻関係を解消する人は（古くから）いました。

とは言え、相手が浮気をしたから「すぐに離婚」する必要はありません。相手が浮気をした場合でも、相手と話し合い相手の罪を受け入れ、復縁をして生涯婚姻関係を継続する夫婦もいるからです。

あなたが浮気をされたのなら、相手を許すことができるのか。それとも「離婚しか考えられない」のか。はたまた、別居をして「冷却期間」を置き決断をするのか。配偶者の浮気と今後の行動には複数の選択肢があります。

また相手に浮気をされて、慰謝料を請求したいという方は離婚弁護士に相談しましょう。離婚弁護士に相談をすれば、法的に拘束力の高い慰謝料請求の方法や訴訟の申し立てについて手続を進めてくれます。

浮気・不倫の問題と慰謝料請求については、以下の記事を参考にしてください。

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夫婦の離婚はどちらから切り出しても苦しいこと

離婚を決意したのは、それが相手であっても自分自身で決断したことであっても、気持ちの動揺は必ず起こります。

日本だけで無く海外においても「離婚するのは結婚するよりも難しい」言われたものです。結婚と同じく離婚は、自分自身だけの問題ではありません。

またお子さんがいらっしゃる場合、離婚後の経済的な変化は、自分だけでなく子どもを巻き込む大きな出来事と言えます。

お金の問題は深刻で、シングルマザー（またはシングルファザー）としてやっていくには、生活費や子育てなど「生活設計のメド」が立たなければ離婚をするのはおすすめしません。

特に子どもを養育するお金に事欠くようになっては、子どもに生活上の不安（進学できない、生活が貧しいなど）を背負わせることになります。

このため、離婚は早まらず、離婚後の生活設計を綿密に練っておくことがなにより重要です。重要なことなので何度も繰り返しますが、離婚は「一人のものではない」ということを忘れないようにしましょう。

離婚の悩みを相談するのにおすすめの窓口

離婚の悩みを抱えて一人で苦しい時には、以下の窓口に離婚の相談をしてみましょう。

離婚弁護士に相談

離婚を専門に扱う、または離婚に強い弁護士のこと。

法テラス

解決に役立つ法律の制度や関係機関、窓口などの情報提供、無料法律相談、弁護士費用・司法書士費用の立て替えを行う機関。

配偶者暴力支援センター

男女共同参画センターに併設されている、DVなどの問題解決を目的とする機関。

離婚の具体的な手続については、離婚問題解決のエキスパートである離婚弁護に依頼をするのが一番です。

特にお金や相続の問題、親権や子どもの養育費、浮気・不倫の慰謝料問題については素人が解決出来る範疇を超えているので、弁護士に一任されることをおすすめします。

離婚寸前だったり離婚を決意したら弁護士に相談

近年増えている、国際結婚の問題、外国人との間に生まれた子どもの親権など。複雑な問題についても弁護士に相談するのが一番です。

離婚を決意したら、お金の問題、財産分与、子どもの親権、養育費用の問題を一人で抱えず、信頼できる離婚弁護士に相談しましょう。

離婚弁護士であれば、法律改正後の新しい法律に基づき、あなたにとって有利な方法で離婚できるよう手続を進めてくれます。